第一次世界大戦による好景気の中、大正5年5月10日に神田の今川橋で、「三田土護謨会社特約販売所」の看板を掲げ、西山ゴム商店は創業しました。取扱商品は、三田土護謨会社がつくっているゴム長靴を中心にオーバーシューズ（雨降りの時に使う靴の覆い）、赤Ｍ印テニスボール、エボナイト製の丸棒、板、管（万年筆用）、ゴム板、消しゴムなど、日用品から生産資材のゴム製品までかなり多彩でした。また、創業者の修二郎が麦酒会社勤務時代に三田土護謨から購入していた、ビールを樽に移す時に使う、肉厚で布締めしたレンガ色のビヤホースも取扱商品の一つでした。その後も、日本のゴムメーカーの草分けである三田土護謨の特約販売所だったので、瓦斯会社、電燈会社、逓信省（郵政省の前進で、NTTも含む）へも品物を納めるなど出足は好調でした。
大正12年9月1日の正午少し前、関東大震災により3階建ての店舗は倒壊してしまいました。しかしながら、大地震のあとの復興は、災害地域が限られていたので、復興資材の手当ても円滑に進んで、同じ場所に総2階の店舗を大急ぎで再建しました。この大地震後に重電メーカー2社との取引が始まりました。また、鉄道省（現JR）への納入も始まり、この取引は第2次大戦後、日本国有鉄道、更にJRと、事業の運営主体は変わっても引き継がれ、現在も弊社事業の中で大きなウェイトを占めています。こうした取引先の拡大に伴い、扱い商品も日用品に加えてゴムパッキング類、防水マット、ソリッドタイヤ、筋入ゴムマット、ゴムホース（輸入品）、自動車用エボナイト製電槽、ラジオ用エボナイト部品など、産業資材としてのゴム製品の色合いが濃くなっています。また、取引先の拡大と共に、ゴム板などの材料を加工する業者数軒も出入りするようになりました。
関東大震災の復興景気が下火になるとともに、世の中は不景気に見舞われ、昭和2年3月の金融恐慌、世界的な経済恐慌の荒波をかぶることになります。
昭和6年9月に満州事変が起きて、活気が戻ってきます。こうした中で、西山ゴム商店の自社ブランドとして、「LUCKY」ブランドのラバーシールド、絶縁ゴム板、絶縁ゴム手袋などの高圧電気用ゴム製品と炊事用手袋、「N」ブランドとしては長靴、ゴムバンドがありました。また、従来の取引先に加えて、陸軍砲兵工廠、海軍火薬敞、海軍技術研究所など軍事色が強まり、工業用品のウェイトも半分以上に高まりました。
昭和12年7月の日華事変は、ゴム業界に大きな影響をもたらします。軍需品以外には生ゴムを輸入できなくなったからです。しかし、日華事変の進展とともに西山ゴム商店の販売圏は、創業当時の樺太も含め、昭和14～15年ころには満州（現、中国東北部）の大連（現、旅大）、旅順、奉天（現、中国潘陽）、更には中国大陸の青島まで及び、ゴム引きの合羽やエボナイト製品群を中心に納入していました。
昭和16年12月に太平洋戦争に突入すると、三田土護謨から航空機用バッテリーの隔離板を仕入れて、軍需工場への納入もしていました。昭和20年2月25日と3月25日の2度にわたり、空襲で店を消失しましたが、築地にあった親戚のビルの3階を借りて仕事を再開しました。この頃になると、軍需資材優先のため、鉄道省でさえゴム関連資材の手当が思うように行かない状況で、ゴム納入業者もどんどん減りました。そして、ゴム関係の納入業者で最後に残ったのは西山ゴム商店だけとなり、鉄道省からのたっての頼みに対し、採算を度外視した取引をしたこともありました。そして、8月15日に日本は終戦を迎えます。
先行きについてはっきりした見通しが無かった昭和20年9月8日に舞い込んだ仕事は、瓦斯会社の丸の内本社ビルが米軍施設として接収され、48時間以内の立ち退きを要求された事による移転作業の手伝いでした。現在、本社ビルのある浜松町の整備工場まで荷物を大八車で運びました。また、鉄道省から1,000トンに上る膨大な生ゴムの払い下げを受け、戦前から取引のあった有力メーカーに譲り渡しました。商売は、鉄道省をはじめとした官需のみで、大蔵省、逓信省、農林省にまでゴム製品を納めていました。そして、鉄道省が関西以西の資材購入の為に大阪の関西地方資材部を設けるのに伴い、昭和22年早々に大阪に店開きしました。同年7月には、西山ゴム商店を西山ゴム株式会社へ改組しました。昭和23年には本社従業員も33名と、株式会社設立時に対して倍増し、重工業メーカーなど民間企業との商いも始まっています。昭和24年になると、鉄道省から公社に衣替えした国鉄が特別2等車の台車に防振ゴムを採用することになり、弊社は戦前からつながりの深かった横浜ゴムを開発パートナーに選び、30車両分受注しました。失敗を重ねたものの、装着する車輌メーカーとのつながりを含め、現在の弊社の開発型商社の源流がこの防振ゴムにあります。
昭和25年6月から始まった朝鮮動乱は、朝鮮特需を引き起こし産業界は息を吹き返しました。その朝鮮動乱景気も、昭和28年の休戦協定調印前には陰り、ゴム業界は不況一色となります。
ガスメーター用計量膜の開発依頼が瓦斯会社からもたらされました。これをもとに昭和30年から東洋ゴム工業と共同して「サイレックス」を開発しました。また、昭和29年には瓦斯会社・千住工場の石炭搬送用コンベアベルトのつぎ目なし全面改修を一括受注しました。エネルギー産業との結びつきは多岐に渡り、電力設備においては発電機メーカーを通し、水力発電機用のパッキンを佐久間ダムへ納入しました。
一方、国鉄については、昭和30年に「軌道パット」、昭和32年には、「車輌用鋼線入りゴムホース」、昭和33年には「空気バネ」、昭和34年には「耐油・耐圧ホース」が採用されました。
昭和39年10月1日に東海道新幹線が開業し、新幹線車両向けに「膨張性シール」、「外幌」、「空気バネ」、「防振ゴム」が採用されました。
明けて昭和41年は創業50周年に当り、9月に東京品川区大井に本社新社屋が完成しました。
石油危機による経済混乱のなかの昭和49年9月、コンサルティング・セールス強化の一環としてニューヨークにアメリカ駐在員事務所を設置しました。そして、昭和50年プリドコ社と、昭和52年にはミューラー社、昭和53年には、フロロカーボン社などと代理店契約を結びます。
国内では、ビルなどへの電力供給ケーブル敷設時に、水が入り込むのを防ぐ防水装置を開発し、ケーブル地中化に貢献しました。
昭和55年、東京国際空港向けの燃料輸送パイプラインの敷設用に「パイピングスムーサー」を大量に受注し、昭和56年にはガスメーター計量膜が、世界最大のガス会社であるイギリスのブリティッシュ・ガスにメーター納入するスミスメーター社に採用されました。
昭和58年1月1日に「株式会社ニシヤマ」に商号を変え、ゴム、プラスチック製品に加え、新しい事業を模索していくことになります。そして、その結果、半導体と通信の分野へ参入することになります。
昭和61年には、製鉄所向けの電気亜鉛メッキライン、ガス会社向け石炭サイロ受入設備一式などプラント大型案件を受注したことが特筆されます。
昭和63年7月、ECによる市場統合と弊社のグローバル化実現のために、ロンドンにヨーロッパ駐在員事務所を開設しました。
平成2年には、サイレックス(ガスメーター計量膜)が昭和30年の開発以来、生産・販売数量1億枚を突破しています。また、平成3年には新たな国内拠点として、明石出張所(現明石営業所)を開設しました。商品としては、平成5年に半導体製造装置メーカーにチラー装置を、平成12年には新幹線先頭車両用にサンゴバン社（仏)のガラスを納入しました。
そして、平成15年には弊社としては初めての電子商取引(PASPO)も開始しました。平成16年には、中国市場の急激な拡大に伴い西山貿易(上海)有限公司を設立し、成長市場への取り組みを開始しました。更に同年、都市ガス導管の安全維持用に動体除去機能付き監視カメラシステムを開発しました。平成18年から平成22年にかけて、鉄道分野向けに｢ユニバーサルデザインの優先席用手摺｣｢車両動揺測定装置｣｢オーストリア・ゲッツナー社製防震パッド｣｢ドイツ・クライブルグ社製ゴム製踏切パネルシステム｣｢スイス・フーバー&ズーナー製鉄道車両用ケーブル｣等の新商品を投入することができました。また、新たな市場向けに米国・Schilling社の海洋探査用マニピュレーターや国産技術で作り上げた真空機器、プラズマ装置も扱いはじめました。社屋については、平成14年に本社を新築移転、続いて平成19年に名古屋支店を新築移転し、平成24年には大阪支店を新築移転予定です。
